新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、テレワークの導入が一気に増加しましたが、オンライン家庭教師の需要もまた大きく拡大しました。
従来の家庭教師はもちろん、これまでは教室で授業を行っていた塾や個別指導塾などもオンラインを取り入れ、学習方法の一つとして定着しつつあります。
では、オンライン家庭教師はこれからも発展を続けるのでしょうか？
今回はこれからオンライン家庭教師をやりたいと考える方に向け、現在の市場規模や今後の予測を見つつ、将来性についてお伝えします。
オンライン家庭教師の市場規模は？
2021年5月、アメリカの調査会社、Report Oceanは世界のオンライン家庭教師の市場規模を発表しました。
その結果、2020年から2027年の間に16.1%（年平均成長率）を達成するとしています。
日本に限定した調査では、オンライン家庭教師限定ではないものの、2022年4月に矢野研究所が「eラーニング市場規模推移・予測」を発表しました。
この中で、オンライン家庭教師も含まれるBtoC（個人向け）の市場規模は、2,578億円（2022年度）になると予測しています。
この数字は、前年の2,338億円から13.8%増と、こちらも順調に市場が拡大していることが分かるでしょう。
新型コロナウイルス感染拡大の影響による、オンライン家庭教師の伸びは、緊急事態宣言解除後も下がることなく、今後も成長を続けていくと予測されています。
オンライン家庭教師がこれからも発展する理由
世界、そして国内のオンライン家庭教師市場が今後さらに成長していくとの予測が出ています。
その理由として考えられるのは次の点です。
1.多くの人がオンラインの便利さに気づいた
録画された動画を見ながら自宅で学習するスタイルは以前からありました。
しかしオンラインの対面による学習スタイルが普及したのは、新型コロナウイルスの感染が本格的に拡大してからです。
利用する前はさぼってしまうのではないか、目が行き届かない部分が出るのではないかなどの不安がありましたが、実際にはほとんどそんな心配は必要ありませんでした。
むしろ、先生によっては深夜や早朝などでも柔軟に対応してくれる、家が散らかっていても問題ないなどのメリットが大きく、感染症にかかわらず利用者は増えています。
2.通常の家庭教師に依頼するよりもコストがかからない
一般的に通常の家庭教師に依頼するよりも、オンライン家庭教師は交通費がかからないこともあり、コストを抑えられます。
もちろん先生によっても料金は異なりますが、テスト前や受験前、夏休みなど集中して勉強したい時に、塾に加えて依頼するケースも少なくありません。
通いの家庭教師よりも気軽に依頼できることも、需要が減らない理由の一つです。
オンライン家庭教師を始めるうえで注意すべきポイント
通いの家庭教師に比べ、さまざまなメリットを持ち、今後の成長も期待できるオンライン家庭教師ですが、新たに参入しようとした場合、次の点には注意が必要です。
・インターネット環境がない生徒には対応できない
当然ながらインターネット環境のない生徒には対応できません。
最近は、スマートフォンの進化もあり、パソコンを持たない家庭も増えています。
スマートフォンの画面でもやり取りはできますが、書いて教えるのは難しくなるでしょう。
・オンライン家庭教師が当たり前となれば競争が激しくなる
今後も順調にオンライン家庭教師の需要が増え、市場が拡大すれば、新たに参入する障壁は下がりますが、逆に競争は激しくなります。
通いの家庭教師であれば、ライバルは地域周辺にいる家庭教師だけです。
しかし、オンライン家庭教師のライバルは全国にいます。
家庭教師側によって商圏が広がるのは大きなメリットですが、全国から最適な先生を選べるのは生徒側から見た大きなメリットです。
市場規模が拡大すればするほど、大手の参入も増えるため、大手にはできない手法やきめ細やかさなど、何かしらの特色を出していかないと生徒に選ばれるオンライン家庭教師にはなれません。
これからはオンライン型、通い型の双方のメリットを活かし柔軟に対応することが重要
オンライン家庭教師は、通う必要がないため柔軟なスケジューリングが可能なうえ、地域性にとらわれずに商圏を広げられるといったメリットがあります。
交通マヒや自然災害の影響も受けにくいため、感染症が落ち着いたとしても一つの形として定着していくでしょう。
しかし、対面による授業に比べるとコミュニケーションが難しい点や、全国の生徒を対象にできる反面、教師のライバルも全国に増えるといったデメリットもあります。
そのため、これからはオンラインを中心に、生徒によっては通いでも授業を行うといった柔軟な姿勢での対応が欠かせません。
通いも活用すれば、インターネット環境がない生徒への対応も可能です。
また、両方ができるのは、一つの強みにもなります。
双方のメリットを活かし、オンラインだけに固執しないことがかえって大きな需要を掴むためのポイントといえるでしょう。